大学案内

埼玉工業大学3つの方針-大学院人間社会研究科-情報社会専攻

1.アドミッション・ポリシー(AP)
情報社会システム教育分野

 本教育研究分野では、情報通信技術(ICT)の理解/活用力、外国語活用力など学部卒業程度の学力を有する人材を受け入れます。また経済、経営、法律など社会知識を有する人材を受け入れます。「教育とは生涯に渡って継続されるもの」という理念に基づいて、大学学部卒業した後において、科学、技術、社会、文化の発展に伴って再教育の必要性を感じている社会人や外国人も積極的に受け入れます。教職課程では高等学校教諭専修免許状(情報)取得を希望する人を受け入れます。

 

ディジタル・クルエーター教育研究分野

 本教育研究分野では、音響・映像・言語などのメディアを使用した創造的表現力が要求され、制作品提出を受け入れの対象にすることもできます。また近年のマルチメディア技術・クラウド技術、スマホやタブレット端末の普及増大に伴い、情報技術、インターネット・WEBの理解/活用術、並びに外国語活用力について学部卒業程度の学力も求められます。「教育とは生涯に渡って継続されるもの」という確信と理念に基づき、現在活動中のクリエーターや上記分野における新しいknow-howを吸収したい社会人を積極的に受け入れます。また教職課程について学部卒業時に取得した高等学校教諭一種免許状の延長線上にある高等学校教諭専修免許状(情報)を取得したい者を受け入れます。

 

2.カリキュラム・ポリシー(CP)
情報社会システム教育分野

 本教育研究分野のカリキュラムにおいては、まず、1年次には一般教養および情報教育・外国語教育などは長きに渡る職業人としての人生において重要であるという確信に基づき、徹底して修士課程修了後の専門活動に必要な基礎を習得します。それぞれの専門分野において基礎となる知識や技術を習得できるようにカリキュラムが構成され、教員一丸となって指導します。2年次においては学位取得後直ちに高度の専門性を要する職業人(ITプロジェクト・マネージャー/コンサルタント、企業経営とIT戦略の双方に責任を持つ情報統括責任者(CIO)など)として活躍できるように実践実習科目を多く取り入れたカリキュラムを構成しています。

 

ディジタル・クルエーター教育研究分野

 本教育研究分野においては、1年次に、一般教養および情報教育・英語教育などは長きに渡るプロフェッショナルとしての人生において重要であるという確信に基づき、専門活動に必要な基礎・応用も習熟してもらいます。そのために教員一丸となって連携のとれた集団指導をします。2年次には高度の専門性を必要とする(ディジタル)クリエーターとして学位取得後直ちに社会で活躍できるように、ディジタル機器やソフトの充実した3つの実習室縦横に活用できる環境を整えており、研究や実践的創作活動に邁進するための実習科目をメインにカリキュラムが構成されています。即ち、作曲・DTM/CG・Webデザイン編集・DTP・マンガ制作/言語表現、またはそれらをミックスしたサウンド・ノベル、ビジュアル・ノベル、アニメ・ミュージックといった新しい創作活動・現場実務や理論構築作業を支援するためのカリキュラム編成となっています。

 

3.ディプロマ・ポリシー(DP)
情報社会システム教育分野

 研究者や高度な専門的職業人として社会で活躍できる専門知識、情報通信技術活用力および外国語活用力を有しているかを修士論文および単位取得状況から判断し、合格者に修士(情報社会)の学位を授与する。なお修士論文の合否は論文の審査に加えて、発表会を行い、発表内容および質疑応答状況から判定する。

 

ディジタル・クルエーター教育研究分野

 学位取得のための認定基準としては、EUのいわゆる職業修士/研究修士に分かれたポリシーを採用し、当専攻に当該分野の博士課程が現在は存在せず、ほとんどの入学者は修士学位を取得後に専門職に就くことをめざすことに配慮して、論文より作品制作の出来不出来を主体とした評価をします。つまりその発想、制作プロセスや完成作品の独創性・難易度・洗練さを重視します。候補者はそれらについての説明や自己主張を論文形式で開示しなければなりません。2年次前期末に、今までの研究や制作の進捗状態を確認し、最終的な提出テーマを確定する目的で、必ず中間発表を行わなければなりません。

 論文の審査は、主査1名、副査2名の関連教員によって行われますが、それに先立って情報社会専攻教員の参加を求めた公開発表会の場で、学生は批判や質問に対し、自説・完成作品を擁護しなければなりません。



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